新築かどうかの基準が設けられている

賃貸物件では、あまり新築物件に出会うことはないかもしれません。
もちろん新たに建てられる物件も多くあるので、粘り強く待てば新築物件があるかもしれません。
立地がいい新築物件になると、入居時に申し込んでもすでに満室になっています。
事前に不動産業者が仲介を終えているからです。
新築物件には一定の基準があり、その基準を満たさなくなると新築とは表現できなくなります。
それが築後1年です。
あまり立地が良くないところだとなかなか入居してもらえない可能性があります。
誰も入居することなく1年が経過してしまうと、誰も使っていなくてもその物件は新築とは言えません。
これはルールなので仕方がないでしょう。
きれいであることをアピールしたりして何とか利用してもらう必要があります。
利用者からすると、誰も使っていなくて1年が経過している物件を探すのは至難の業です。
不動産屋と仲良くなって、情報を得ることができれば見つけられるかもしれません。

しっかりチェックしたい不動産広告

不動産広告を見る機会は、一人暮らしを考える学生であったり、マイホームをお得に購入したい世帯であるケースですが、物件の種別ごとの規制があることも知っておいて損はありません。
不動産屋に貼り出される広告のみならず、物件はネットや情報誌、折り込み広告など、幅広い視野性で収集することができます。
掲載されている内容をどれだけ理解できているのか、広告の見方を知っておくことは大切です。
消費者保護を目的とした規制があり、例えば、誇大広告の禁止や開始時期の制限が定められています。
不動産広告には、新築なのか中古なのか、入居歴が一切なく、1年未満であれば新築とした表示ですが、築年数2年でも中古物件とした扱い方になります。
これは、購入あるいは借りる側には利得ですが、何らかの理由から売却する場合には多少なり不利ですから、広告の打ち出し方が重要視されます。
現地写真や価格の記載、さらに借りる場合に条件に加える内容には、駅までの距離があります。
徒歩による所要時間は、駅からの道路距離80m1分で計算されています。
物件に近い駅の出入り口からが基準で、坂道や信号の数なども考えると、想定外の時間がかかることもあります。